● DCF法 一般事業 A

　初期投資額を借入金と自己資金とで調達する予定の収益事業
　計画があります。又、借入金に対する支払い利息は節税効果
　があり、その現在価値を税引後の純収益の現在価値と合算して
　フリーキャッシュフローとします。将来にわたって得られるキ
　ャッシュの累計を正味現在価値(NPV)といい、NPVがプラスに
　転じる年度を投資の判断基準に使用します。節税効果算出の課
　税率は入力無い場合は、４０％として計算します。

DCF法　B（借入金によって行う一般事業）

資金条件 １
初期投資額	万円
資金条件 ２
(１－借入金比率）＝自己資本比率
借入金比率	％
返済期間(ｍ)	年
借入金利(ｒ2)	％
返済方法	元利均等　　元金均等

検討条件 １
事業検討期間 　(20年以内)	年
割引率 (ｒ)	％
収益に対する 　課税率(R)	％
検討条件 ２
初年度純収益	万円
変化なし
毎年UP	％
２年に一度UP
３年に一度UP

　クリックして計算を実行して下さい。

検 討 結 果	項 目	１年	２年	３年	４年	５年
	純収益
	複利現価率(割引率)
	純収益の現価
	同上の累計
	借入金支払利息
	節税効果
	複利現価率(支払利息)
	節税効果の現価
	同上の累計
	キャッシュフロー累計
	正味現在価値

検 討 結 果	項 目	６年	７年	８年	９年	１０年
	純収益
	複利現価率(割引率)
	純収益の現価
	同上の累計
	借入金支払利息
	節税効果
	複利現価率(支払利息)
	節税効果の現価
	同上の累計
	キャッシュフロー累計
	正味現在価値

検 討 結 果	項 目	１１年	１２年	１３年	１４年	１５年
	純収益
	複利現価率(割引率)
	純収益の現価
	同上の累計
	借入金支払利息
	節税効果
	複利現価率(支払利息)
	節税効果の現価
	同上の累計
	キャッシュフロー累計
	正味現在価値

検 討 結 果	項 目	１６年	１７年	１８年	１９年	２０年
	純収益
	複利現価率(割引率)
	純収益の現価
	同上の累計
	借入金支払利息
	節税効果
	複利現価率(支払利息)
	節税効果の現価
	同上の累計
	キャッシュフロー累計
	正味現在価値