● DCF法 一般事業 B

　ある事業に対する投資を事前に判断する際に利用します。資本
　コストを用いて将来のキャッシュフローを現在価値に割り戻す
　方法で計算します。

DCF法　C（借入金によって行う一般事業）

>資金条件 １
初期投資額	万円
資金条件 ２
(１－借入金比率）＝自己資本比率
借入金比率	％
返済期間(ｍ)	年
借入金利(ｒ2)	％
返済方法	元利均等　　元金均等

検討条件 １
割引率(ｒ)	％
収益に対する  課税率(R)	％

　検討する年度まで純収益の入力をしてください。

事業所得	1年	2年	3年	4年	5年
純利益(万円)

事業所得	6年	7年	8年	9年	10年
純利益(万円)

　クリックして計算を実行して下さい。

検 討 結 果	項 目	１年	２年	３年	４年	５年
	純収益
	複利現価率(割引率)
	純収益の現価
	同上の累計
	借入金支払利息
	節税効果
	複利現価率(支払利息)
	節税効果の現価
	同上の累計
	キャッシュフロー累計
	正味現在価値

検 討 結 果	項 目	６年	７年	８年	９年	１０年
	純収益
	複利現価率(割引率)
	純収益の現価
	同上の累計
	借入金支払利息
	節税効果
	複利現価率(支払利息)
	節税効果の現価
	同上の累計
	キャッシュフロー累計
	正味現在価値